マネーロンダリング(資金洗浄)とオンラインカジノ – 実際の手口や対策は?

オンラインカジノとマネーロンダリング(資金洗浄) アイキャッチ画像

日本で着実にユーザー数を増やしているネットギャンブル「オンラインカジノ」。

2022年にあった山口県阿武町の4630万円誤送金事件や頻繁に摘発されるインカジ(オンカジを店で遊べるようにしている違法賭博店)などのせいで悪い印象を持っている人も多いと思います。

また悪いイメージを持つ要因として、マフィアなど犯罪組織とのつながりをイメージしている人も多いのではないでしょうか。

さらに日本ではIR法が施行されてからカジノ誘致が着々と進んでいますが、マネーロンダリング(資金洗浄)に使われるのでは?など批判的な声もみられます。

このようにカジノと犯罪はどうやっても切り離せない関係性が見て取れますね。

そこでここではマネーロンダリングとはどんなものなのか、その手口や過去の事例、オンカジとの関係などについてまとめました。

マネーロンダリング(資金洗浄)とは?

マネーロンダリング(資金洗浄)とは?

警察庁ホームページにはこう書かれています↓

マネー・ローンダリング(Money Laundering:資金洗浄)とは、一般に、犯罪によって得た収益を、その出所や真の所有者が分からないようにして、捜査機関等による収益の発見や検挙等を逃れようとする行為を言います。
参考サイト:警察庁 JAFIC「マネー・ローンダリング対策の沿革」

「マネーロンダリング」じゃなくて「マネー・ローンダリング」だったの?と関係ない部分に驚かされました(汗)

「Laundering(洗濯)」の発音は「lɔ́ːndəriŋ」なのでローンダリングが正解です。

とまぁ関係ない話はこれくらいにして・・・。

マネーロンダリングは犯罪で得たお金を一旦違うサービスに使って出所をきれいにする=洗浄することで警察側にどこでゲットしたお金なのかわかりにくくする目的の犯罪行為です。

 

日本はマネーロンダリング天国

日本でもIRカジノ法案が成立してから「マネーロンダリングの温床になる」なんて話をよく耳にするようになりました。

が、ほとんどの人は身近な犯罪だとは感じていないでしょう。

でも自分や知人が詐欺の被害にあった、あいそうになった人は結構いるんじゃないかと思います。

オレオレ詐欺、国際ロマンス詐欺などここ数年でもいろいろな詐欺が話題になっていますね。

お金の勉強をしていない日本人は詐欺師にとってカモなんだそうですよ。

そして詐欺などの犯罪で得たお金はマネーロンダリング(資金洗浄)することになります。

では日本でのマネーロンダリング事情はどうなんでしょうか。

日本のマネーロンダリング摘発件数とオンカジユーザーの増加

そして日本はマネーロンダリング天国ともいわれていて警察庁の発表によると2018年以降の摘発件数は500件を超えさらに増え続けています↓

警察庁の警察白書 マネーロンダリング摘発件数

2011年・・・243件
2012年・・・238件
2013年・・・272件
2014年・・・293件
2015年・・・381件
2016年・・・380件
2017年・・・353件
2018年・・・504件
2019年・・・528件
2020年・・・597件(令和2年)

このように着実に増え続けています。

直近データは不明ですが現在はもっと増えている可能性が高いでしょう。

そしてオンカジに関しては2016年に3件の摘発ニュースがでました。

ですがそのうちの1つ「スマートライブカジノ事件」でプレイヤー客が裁判で違法性なしとの判決がでて勝訴。

その影響もあってか2017~2018年あたりからオンカジユーザーが急増しています。

ちょうどマネーロンダリング摘発件数の急増とも時期が被るため関係はありそうですね。

ではオンカジを使ったマネーロンダリングはどんなやり方・手口で実行されているのでしょうか。

まずは昔から利用されているリアルカジノでのマネーロンダリングのやり方・手口から見ていきましょう。

リアルカジノを使ったマネーロンダリングの手口

1:海外のリアルカジノが保有する口座へ送金
2:チップに交換後ベットして遊ぶ
3:チップを換金する(資金洗浄完了!)
4:きれいなお金を自由に使い放題

まだ日本にはリアルカジノがないのでお隣の韓国やフィリピン、タイ、ベトナムなどアジア圏内にある施設へ行くことになるでしょう。

では日本人を詐欺に賭けて儲けた資金はどう持って行くのか。

直接持って行く場合、空港では100万円までなら申告不要で持ち出せますが詐欺で得た収入がそんな少額であることはまずないでしょう。

とはいえその時点では申告すればOK。

あとは現地通貨や直接チップに交換して遊び、終わったら換金&証明書を発行してもらいます。

その後帰国したら一時所得として確定申告ですね。

なおバレないだろうと無申告で持って帰ろうとすると税関で没収されるでしょう。

ただしこれはあくまで普通に現金を持って行く場合。

できないことはありませんが、税関でいろいろ聞かれると厳しいはず。

そこでVIP客のように多額の現金を使う人は事前にカジノ側が持っている口座に国際送金で送ることが多いようです。

最近は海外への送金が厳しくなっていますがカジノは割と甘いらしい。

さらにはそのグループ支店が世界中にあればその国への送金も受け付けてくれたようです。
(少し前までは簡単だったがいまは不明)

またハイローラー向けのVIPルームであれば完全個室状態。

覆面警察なども入ってこれないため運営側が強力的なら簡単にマネーロンダリングできるでしょう。

オンラインカジノを使ったマネーロンダリングのやり方・手口

オンラインカジノでマネーロンダリング(資金洗浄)する手口・流れ

1:オンカジへ入金
2:ベットして遊ぶ
3:出金する(資金洗浄完了!)
4:きれいなお金を自由に使い放題

基本的にリアルカジノを使った資金洗浄と流れは一緒です。

ただしオンカジの方が入金手段は多種多様あり以下のような方法が使えます。

・銀行送金
・銀行送金代行サービス
・クレジットカード
・デビットカード
・プリペイドカード(Vプリカ/バンドルカードなど)
・オンライン決済サービス(ecoPayz/MuchBetterなど)
・仮想通貨(BTC/ETHなど)

この中でマネーロンダリングに使いやすいのは不正な方法で稼いだ資金をプリペイドカードに変えて入金する手段。

コンビニやネットでプリペイドカードを購入&チャージして入金に使うことで足がつきにくくなります。

あとはある程度遊んで出金すればマネーロンダリング完了です。

ただこの方法はプリペイドカード側の限度額も低めですし、オンカジ側のカード決済の限度額も低く設定されています。

犯罪組織が稼いだ数千万~億以上の汚れたお金をマネーロンダリングするのは難しいでしょう。

ほか仮想通貨は匿名性が高く大きな金額も簡単に送金できます。

が、この方法も足がつくのでマネーロンダリングには向いていなかったりします。

仮想通貨については後述するのでそちらを参考にしてください。

マネーロンダリング用のオンカジがある?

詳細はわかりません。

そもそもそんな情報が表に出てくることもないでしょう。

でたら簡単に対策をとられてしまいます。

ですが最初からマネーロンダリング目的で事業を立ち上げればいいだけ。

いまや世界には1000以上のオンカジがあると言われています。

その中には不正行為を平気でする悪質なオンカジもあります。
(入金で使われた顧客のクレジットカード情報を勝手に使うなど)

また大々的に表に出さなくても身内だけで使えれば問題ないため大きな犯罪組織ならオンカジの1つくらい持っている可能性はあるでしょう。

運営ライセンスの取得も数千万どころか数百万もかかかるわけではありませんからね。

信頼性が低く取得費用が安いところなら会社拠点の費用など込々で数百万もあればできるでしょう。

拠点を安く用意できれば200万円もいらないかもしれません。

そこからゲームソフトウェアを用意するなどサービス面の準備も必要ですが、お金を出せば取得できるようなゆるゆるライセンスならハードルは低め。

身内でマネーロンダリングに使うだけなら簡単なバカラゲーム1つだけでも問題ないでしょう。

よってマネーロンダリング目的で運営されているオンカジはある可能性は十分高いと思われます。

マネーロンダリングのよくある手口

マネーロンダリング(資金洗浄)の手口
  • カジノで使う
  • カジノのゲームを利用する
  • 税関を通さず現金を外国へ持ち出し銀行へ預ける
  • 屋台など現金商売の売上に混ぜて計上する
  • 請求書に上乗せする
  • 何かを買ってすぐ売る
  • 実体のない会社を介して使う
  • 怪しい仕事の報酬支払いに使う
    など

とにかく一度別の決済方法を経由することでお金の出所を「ちゃんとしたサービスから得たお金ですよ」と明確にさせるわけです。

昔からマネーロンダリングの温床ともいわれるカジノは当然含まれています。

実行犯もゲームで遊びながら資金洗浄できるなんて最高の環境だと思っているかもしれませんね。

他の方法はそれなりに手間がかかります。

多少なりとも商売していなければできないものも多いですね。

ここで取り上げた手口のなかでもカジノを利用したマネーロンダリングはわりと簡単にできる方法と言えるでしょう。

カジノがマネーロンダリングに使われる理由

やりやすいのが理由の1つです。

チップに交換してベット、その後勝利分を換金するだけで「カジノで稼いだお金です」と言えますからね。

またテーブルゲーム「バカラ」のバンカーとプレイヤーのような勝率半分のゲームを使うと簡単に資金を相手に渡せます。

ここでオンカジを使えば海外とのやりとりもスムーズです。

仮に日本からアメリカにいる相手に資金を渡す場合なら、同じバカラテーブルの画面を開き片方がバンカーに賭けたらもう片方はプレイヤーに同額ベットします。
(クロスベットと言う)

ハウスエッジ(運営側の取り分)だけはコストとして減る可能性があるものの、どちらかは必ず勝ちます。

勝率2分の1のゲームを続けていけば割と簡単に相手側に資金移動できるでしょう。

ついでにマネーロンダリングも完了ってわけですね。

さらにこの方法を使えば脱税&マネーロンダリングも可能です。

たとえばカジノ事業を始めるための視察とでも称して経費計上できるお金を使いバカラをプレイ。

同じゲームで仕事とは関係ない知人がクロスベットすれば税金を減らしつつキレイなお金を得られるでしょう。

あとはその知人に手数料を1割でも支払って残りを自分が受け取るだけ。

家族など身内だとお金の流れからバレそうですが知人くらいならできてしまいそうですね。

もちろん確定申告で税務署に経費として認められるよう上手に計上しなければいけませんが、数千万以上など大きお金でなければ国税が入ってくるような可能性は低いでしょう。

悪いことはしないようにしてくださいね。

仮想通貨はマネーロンダリングの温床になっている?

仮想通貨とマネーロンダリング

 

オンカジは仮想通貨で遊ぶ時、本人確認不要であることが多いです。

また入出金時に氏名など個人情報も求められませんし確認もされていないようです。

完全に匿名で使えるわけですね。

本来ならオンカジの名義と決済サービスの名義が同じでなければ使えませんが、仮想通貨なら別人の保有するウォレットからでも入金できてしまいます。

入金元のウォレットアドレスが誰のものかなんて調べられません。

それならマネーロンダリングに使い放題だと思うかもしれませんが、資金洗浄するときに大事なのは足がつきにくくすることです。

しかし仮想通貨はブロックチェーンという仕組み上ですべてのコインの動きが記録されています。

汚れたお金を使ってどこで仮想通貨を入手してどのオンカジに送金されたのか?くらいはわかってしまうでしょう。

仮に日本の仮想通貨取引所でコインを購入したなら税務署には筒抜けです。

海外の取引所でも口座開設時にはセルフィー写真が必要など身分証明書のチェックは厳重に行われています。

それならコインを持っている知人に汚れたお金を渡してその人のウォレットから仮想通貨を受け取ればよさそうですが、今後は贈与税がかかります。

真面目に確定申告してどこから得たお金が追及されると足がつくかもしれませんし、当然申告なんてしないはず。

結局きれいなお金にはできないでしょう。

警察の捜査かく乱には使えるのかもしれませんが、調べたら足がつくようでは大っぴらには使えないと言えるでしょう。

カジノ側のマネーロンダリング対策

リアルカジノの対策

施設側も堂々とマネーロンダリングできるサービスを提供していては国から規制されてしまうためきっちり対策はとっています。
(ポーズだけってことはないと思いますが・・・)

おもな対策

・監視カメラの設置
・入場時に身分証明書のチェック
・警備員の配置と怪しい客に監視
・チップ換金時のチェック

運営側の口座に入金させてもらえるようなVIP客には効果ありませんが、一般客ならこれで十分マネーロンダリング対策できるでしょう。

そもそも普通ならVIP認定されるような客は振る舞いも高潔であるはず。

マネーロンダリング行為をするような人は選ばれないとは思いますが、そこはカジノ側の姿勢しだいですね。

オンカジの対策

・入出金手段は同一が原則
・出金前までに本人確認
・ローリスクベットの禁止

入出金手段は同一が原則

オンカジでは入金と出金で使う決済サービスは同じであることが原則です。

銀行口座から振り込んだなら出金先はその口座のみとなります。

仮想通貨ビットコインで入金したらビットコイン出金しか選べません。

オンカジによってはウォレットも同一にしているところもあります。

ごく一部は違う手段への出金が出来てしまうマネーロンダリングしやすそうなところもあるようですが、日本語対応しているオンカジでは現在までにほとんどなくなりました。

なおカード入金した場合だけ違う決済サービスへの出金になります。

となるとクレジットカード利用で禁止されているショッピング枠の現金化もできてしまいますが、限度額が低めに設定されているためマネーロンダリングには使いにくいでしょう。

出金前までに本人確認

オンカジの中には本人確認不要で遊べるところも増えてきました。

でも仮想通貨と銀行送金以外の決済手段は本人確認を求められます。

仮想通貨はコインの移動がすべて記録されているから、また取引所側で厳重に本人確認されていることからオンカジ側では詳細にチェックしません。

また銀行送金は完全にお金の動きが残るためマネーロンダリングには使いにくいことからOKとしているのでしょう。

ローリスクベットの禁止

オンカジでは出金賭け条件というものが設定されています。

現金を入金した場合は出金条件1倍に設定されていることがほとんどです。

これは仮に10万円入金したら10万円分はベットしなければいけないもの。

99999円使った状態でも出金条件をクリアしていないため出金できません。

最低でも同額は遊ばないといけない仕組みになっています。

これにより入金してすぐ出金することでマネーロンダリングすることはできないわけですね。

ただしバカラのように勝率半分のゲームで両方にベットすればほぼ資金を減らさずに出金条件をクリアできてしまいます。

またルーレットなら0~36まで37か所あるうちの36か所にベットすればまず当たるでしょう。
(配当が36倍なので収支はトントン)

これを続けていけば資金を減らさずに条件クリアできますね。

ですが、オンカジ側はそういったほぼ負けないローリスクベットを禁止しています。

オンカジ側には何の利益にもなりませんし、そんな意味のない遊び方をする人はマネーロンダリングしている人の可能性が高くなりますからね。

これもマネーロンダリング対策の1つと言えます。

 

このようにオンカジも簡単にマネーロンダリングできない仕組みを取り入れた上で運営されています。

またライセンス取得時にマネーロンダリング対策もきっちり審査されています。

とくに日本で表立って展開しているところはお金を出せば犯罪組織でも取得できるような怪しいライセンスで運営されているところは見かけません。

よって簡単にマネーロンダリングすることはできないでしょう。

 

では最後に日本と世界でどんなマネーロンダリング対策がされているのか?について紹介していきます。

世界のマネーロンダリング対策

世界のマネーロンダリング対策事例

世界のマネーロンダリング対策は1980年代の麻薬取引の拡大からスタートしています。

  • 1988年12月、麻薬及び向精神薬の不正取引の防止に関する国際連合条約(麻薬新条約)採択
  • 1989年7月、薬物犯罪によるマネーロンダリング対策のためFATF(Financial Action Task Force:金融活動作業部会)を設立
  • 1990年4月、FATFが各国がとるべきマネーロンダリング対策基準「40の勧告」策定
  • 1998年5月、マネーロンダリング情報を集約し捜査機関等に提供するFIU(Financial Intelligence Unit:資金情報機関)を各国に設置で合意
  • 2002年10月、2001年9月の米国同時多発テロ事件からFATFはテロ資金供与対策として「8の特別勧告(テロ資金に関するFATF特別勧告)」策定
  • 2004年に項目が1つ追加され「9の特別勧告」に変更
  • 2012年2月、「40の勧告」と「9の特別勧告」を一本化し新「40の勧告」に改訂
  • 2013年6月、不透明な法人等がマネーロンダリングや租税回避のために利用されていることから「法人及び法的取極めの悪用を防止するためのG8行動計画原則(G8行動計画原則)」に合意
  • 2015年6月、仮想通貨取引所に登録・免許制を課し顧客の本人確認や疑わしい取引の届出、記録保存の義務等のマネーロンダリング及びテロ供与規制を課すべき旨のガイダンスを公表
  • 2018年10月、仮想通貨関連サービス業者にマネロン・テロ資金供与規制を規定

日本のマネーロンダリング対策

  • 1990年6月、金融団体に顧客の本人確認実施を要請
  • 1992年7月、「国際的な協力の下に規制薬物に係る不正行為を助長する行為等の防止を図るための麻薬及び向精神薬取締法等の特例等に関する法律(麻薬特例法)」施行
  • 2000年2月、「組織的犯罪処罰法」施行
  • 2002年7月、「公衆等脅迫目的の犯罪行為のための資金の提供等の処罰に関する法律(テロ資金提供処罰法)」施行
  • 2003年1月、「金融機関等による顧客等の本人確認等に関する法律(金融機関等本人確認法)」施行
  • 2007年3月、「犯罪収益移転防止法」成立
  • 2013年6月、「法人及び法的取極めの悪用を防止するための日本の行動計画(日本行動計画)」公表
  • 2017年4月、「情報通信技術の進展等の環境変化に対応するための銀行法等の一部を改正する法律」施行
  • 2018年7月、は、カジノ事業者を特定事業者に追加などを含む「特定複合観光施設区域整備法」成立(令和3年7月施行)

世界の流れに沿って日本でもこのようなマネーロンダリング対策がとられてきました。

まとめ

オンラインカジノのマネーロンダリング(資金洗浄)のやり方・手口や対策についてまとめました。

カジノとマネロンは昔から関わりが深く犯罪組織によって長く利用されてと言われています。

最近は誰でもスマホでお手軽に楽しめるオンカジが広まっていますが、こちらもマネロンに利用できないことはないでしょう。

ただし簡単に犯罪利用されないよう対策はしっかりとられています。

一般プレイヤーが気にすることではありませんが、私自身も利用する立場なので犯罪に使われることがないよう今後も厳しく対応していってもらいたいと思います。

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