オンラインカジノの税金はいくら?払ってない人はばれないの?

日本特有のギャンブルといえばパチンコやパチスロがあります。

もし勝てば換金→収入ゲットとなりますが、これは基本的に「一時所得」扱いで、最高50万円の特別控除枠を超えた部分には税金がかかります。

ただし、まともに確定申告している人はどれだけいるのかは調べようもありません。

というかいないでしょうね(汗)

まぁここでその話は置いといて、オンラインカジノでもゲームに勝利すれば配当を得られます。

日本にはオンラインカジノ関連の法律がないため「こうすればいい」という絶対的なものはありませんが、勝利金を日本の銀行口座などへ出金すれば「一時所得」扱いになります。

オンラインカジノでの勝負を仕事としてやったことだと証明できるなら経費も落とせる「雑所得」や「事業所得」にできるんでしょうけど、普通のプレイヤーがそうすることは難しいでしょう。

となると、けっこうな税金がとられてしまいます。

そこで、オンラインカジノで勝利金のに税金はいくらなのか?課税されないパターンはあるのか?について紹介していきます。

また税金を払っていない人はばれないのか?についてもまとめました。

オンラインカジノの税金はいくらくらい?

そもそもオンラインカジノの勝利金に税金はかかる?

かかります。

税金控除額の範囲内なら0円ですが、ある程度稼げば確定申告で計上しなければいけません。

そしてオンラインカジノの勝利金にかかる税金は「一時所得」として計上され、総合課税&累進課税方式で計算されます。

オンラインカジノの勝利金にはいくらくらいの税金がかかる?

基本的に「一時所得」扱いで他の所得と合算する総合課税&累進課税となるため、最大で55%ほどの税率となります。

半分以上国に持っていかれます(汗)

で、具体的にいくらなのか?はほかの所得とのからみもありハッキリとは明言できませんが、国税庁の所得税の税率表ではこのようになっています↓

税金 所得税の税率表

ここに住民税も10%上乗せされるため、年間4000万円以上の所得ともなると55%も税金を納めなければいけなくなります。

では状況別に税金がいくらになるのか計算してみましょう。

オンラインカジノの税金計算方法

(その他所得の合計+(オンラインカジノ収益-控除額50万円))×1/2×税率-控除額
【計算条件】

復興特別所得税(2.1%)は除外して計算します。

また「一時所得」は50万円の控除枠があります。

損失の繰越控除などはないものとします。

その他所得400万円+オンラインカジノ収益が10万円の場合

給与400万×所得税20%-控除額42万7500円=37万2500円の所得税
37万2500円×10%=住民税37250円

オンラインカジノの収益分は一時所得の控除額50万円で全額ないことにできるため0円。

オンラインカジノ以外に所得が発生していなければ確定申告も不要ですね。

その他所得400万円+オンラインカジノ収益が150万円の場合

(その他所得400万+(オンカジ収益150万-控除額50万)÷2)×所得税20%-控除額42万7500円=47万2500円の所得税
47万2500円×10%=住民税47250円
合計51万9750円

このシチュエーションではオンラインカジノ収益を一時所得の控除枠で全額相殺できないため総所得が増加。

結果支払う税金が15万円ほど増加しています。

オンラインカジノからの収益は手取り135万円ほど、税金は15万円ほどですね。

これくらいになると翌年は予定納税の請求がくるはず。
(予定納税の条件は前年の納税額が15万円以上になった場合)

とはいえこのくらいなら給与所得が400万円あれば大した影響はないでしょう。

その他所得400万円+オンラインカジノ収益が1000万円の場合

(その他所得400万+(オンカジ収益1000万-控除額50万)÷2)×所得税23%-控除額63万6000円=137万6500円の所得税
137万6500円×10%=13万7650円の住民税
合計151万4150円の税金

スロットのジャックポットが当たり高額賞金をゲットした場合はこれくらいの税金が想定されます。

総所得850万円に対して納税額が約150万円。

そこそことられますね。

これくらいいくと翌年の予定納税の支払いはかなり厳しくなります。

税額が決定してないのにこの水準の所得を得られる想定の元、勝手に計算されて税金請求してきます。

税務署に予定納税の減額申請を出しておかないと給与所得だけでは厳しくなってしまうでしょう。

ですので翌年末まではオンライン階の収益は使わず残しておくことをおすすめします。

その他所得400万円+オンラインカジノ収益1億円の場合

(その他所得400万+(オンカジ収益1億-控除額50万)÷2)×所得税45%-控除額479万6000円=1939万1500円の所得税
1939万1500円×10%=193万9150円の住民税
合計2133万650円の税金

ジャックポットスロットで空前の高額賞金をゲットした場合、ついに税金が2000万円を超えてきます。

「宝くじで1億円当選者の7割以上は破産する」と言われていますが、1億円もの賞金をゲットしてしまうと普通のサラリーマンなら財布のひもが緩みがちです。

家を買ったり車を買ったりして数千万円くらいはサクッと消費してしまうでしょう。

宝くじは税金がないのでまだマシですが、オンラインカジノ収益はガッツリ税金が取られますからね。

来年の税金分を残しておくだけでなく、翌年の予定納税額分もとっておきたいですね。

数百万円の車1台くらいは買っても問題ないのですが、予定納税額を考えるとそれ以上は使わず置いておくことをおすすめします。

なおオンラインカジノのジャックポットスロットでは10億円以上が当選する可能性もあります。

この場合は税金2億以上ですね。

ゲームでの賭け金は全額経費にできる?

基本的に「できない」と思っておきましょう。

オンラインカジノの賭け金を経費にするには税務署を納得させられるだけの明確な理由が必要です。

さらにギャンブルという本来は遊びで使う賭け金なので、どうしても税務署側は経費として認めがたい心情があるのだと感じられます。

最悪、裁判に持ち込まないと認められない可能性も考えられます。

過去に馬券代が認められた例もありますが、そうなるためには最低限法人化しつつオンラインカジノで賭ける行為が事業の一環として納得できるものになっている必要があるでしょう。

賭け金を経費で落とすハードルは高いので「ばれないだろう」と甘く考えて計上してしまわないことをおすすめします。

確定申告はいつすればいい?タイミングは?

個人・個人事業主はいつ提出すればいい?

原則、前年1月1日~12月31日の1年分を2月16日~3月15日の間に確定申告します。

休日が重なる場合は次の平日までとなります。

法人の提出タイミング

自社の定款(ていかん)で定められた事業年度によります。

法人の申告期限は決済月の2か月後までです。

休日が重なる場合は次の開庁日までとなります。

仮に6月30日を期末としているなら、8月末が申告期限となります。

払っていない人は税務署にばれない?

税務署も暇ではないので、金額が小さな人はNGでも放置される可能性が高いです。

ただし銀行やクレジットカードなど税務署側が把握できる決済手段を使っていると最終的にばれるでしょう。

それならプリペイドカードで入金して遊べばばれないよね?と思う人は多いんじゃないでしょうか。

この方法なら100%ではないとしても、ばれない可能性が高いでしょうね。

とはいえプリペイドカードが使えなくなったオンラインカジノも多く、対策はとられ始めていると言えるでしょう。

まだ使えるところは残っていますが、おすすめはしません。

オンラインカジノで税金が課税されない4つのパターン

オンラインカジノ勝利金に税金がかからないとき

 

※100%ではありませんので、管轄税務署にご相談のうえ指示に従ってください

  1. 法定通貨で年間50万円以下の勝利金
  2. 勝利金が仮想通貨かつ換金しない場合
  3. 勝利金を税金の控除額範囲内で換金した場合
  4. オンラインカジノでのプレイを事業とした場合

それぞれについて、もう少し掘り下げてみていきます。

法定通貨で年間50万円以下の勝利金

オンラインカジノで勝ったら、自分へのご褒美に使うためなどするため日本の口座へ出金することになります。

となると税務署は口座情報を把握しているので、確定申告しなければいけません。

ただ、そこは娯楽費として認めてくれるのかわかりませんが、年間50万円までなら課税されません。

【例】年間で100万円勝ったときの一時所得の算出方法

配当100万円+支出-特別控除枠50万円=50万円(一時所得)
50万÷2=25万円(課税される金額)

「特別控除枠」というものがあり、50万円分だけはなかったものとして計算されます。

「支出」はオンラインカジノで遊ぶときにベットした金額ですが、配当を得たゲームのみが対象となります。

というわけで、50万円を超えないようコントロールしながらオンラインカジノをプレイするようにすれば、税金は課税されないわけですね。

残念ながら私もこのレベル(笑)

はやく上のステージに上がりたいですね~。

なお、ここで紹介した内容はオンラインカジノの配当だけの場合なので、ほかに一時所得がある人は合算してください。

オンラインカジノで得た報酬の計算方法に注意しよう

オンラインカジノのようなギャンブルで得た配当報酬は、トータルでマイナスになっても関係なく課税されます。

たとえば、

  1. 1000円勝利
  2. 2000円勝利
  3. 5000円負けた

この場合、負けた分は無視して「勝利配当の合計3000円-①と②のゲームでベットした金額」に対して課税されてしまいます。
(この場合は50万以下なのでまず課税されないと思いますが)

プレイ履歴は残っている

「いくら勝利したかなんてわからないでしょ?」

と思うかもしれませんが、違法なオンラインカジノでもない限りプレイ履歴は残っています。

どれだけ勝利し配当をゲットしたかわかってしまうので隠そうとするのはダメですよ。

ただ、日本の税務署が海外のオンラインカジノに勝敗データを見せるよう言ったところで「ハイわかりました」と素直に渡すオンラインカジノはいないと思います。

あくまでも個人情報なので勝手に渡せませんし、日本の税務署とのつながりもないでしょう。

運営ライセンスでも個人情報の扱いについては審査・監査されているはずなので、簡単に渡すようなことはしないはずです。

勝利金が仮想通貨かつ換金しない場合

一時所得を50万円以下にする以外にも、仮想通貨で遊ぶと税金が課税されないパターンもあります。

2017年にブームになりいまは落ち着いた感のある仮想通貨。

仮想通貨の売買で得た収入は、ほかの通貨に換金したり決済利用して価値が確定したら課税されます。

となると換金しない限りは税金は課税されないわけですね。

ただし賭けに使う=決済利用したと判断する税理士もいるようですが・・・。

その辺は管轄税務署に要確認です。

ってことで、税務署がOKなら仮想通貨のままでプレイできるオンラインカジノにすればいいんです。

何回でも、どれくらい勝利配当をもらおうと、仮想通貨で保有している限り税金を気にせず遊べます。

もちろん必要にかられて日本円にすると税金がかかってしまいますが、これも税金控除の範囲内にすれば問題なし。

なおビットコインの値上がり益に関しては基本的に「雑所得」になるので、その他の雑所得を含め年間20万円以下なら申告する必要もなく税金はかかりません。

ただハイローラー・VIP客のような大金をベットするプレイヤーなら、「現状は」との前置き付きですが遊ぶだけなら仮想通貨がおすすめです。

取引所などにどれだけ仮想通貨を保有していても、「現状は」国税庁が持っているだけなら所得ではない=課税しないと決めています。

勝利金を税金の控除額範囲内で換金した場合

次のパターンに該当する人は、税金を課税されません。

  • サラリーマンなど給与以外の所得に課税されない人で配当が20万円以下
    (給与を複数個所からもらっている場合は違ってきます)
  • 主婦や学生等、所得税が課税されない人で配当が38万円以下(2020年分から48万円)
  • 主婦や学生等、所得税/住民税が課税されない人で配当が33万円以下(2020年分から43万円)

なお、サラリーマンの方で確定申告しなくていい場合も、住民税は住んでいる自治体へ申告しなければいけないので注意が必要です。

また、オンラインカジノの収益は基本的に「雑所得」に分類されますが、その他の雑所得と合算になるので合わせて注意してください。

オンラインカジノでのプレイを事業とした場合

はっきりいってハードルが高いのでおすすめしません。

が、過去に競馬商材を販売していた人が馬券代全額を経費として計上できるか否か?の裁判で勝訴した事例があります。

インターネット上では胡散臭いオンラインカジノ投資商材を見かけますね。

そういった商材を作るために必要だと税務署に認めさせられるようなら「事業所得」として計上できる可能性はあります。

この場合は賭け金も商材を作るための費用として全額経費になるため、利益からその分を差し引くことで通常よりかなり税金を抑えられるでしょう。

とはいえ個人事業主では厳しいでしょうし、オンラインカジノの税金を節税するためだけに法人化して取り組むようなものでもないでしょう。

そもそも経費として認められないリスクも高いですからね。

ただし、実行するのならオンラインカジノで使ったお金と証明できるものもきっちり揃えておきましょう。

この辺は税務署などから突っ込まれても対応できるよう理論整然と説明できるように準備が必要です。

でもオンラインカジノで一番お金を使うのは賭け金なので、ここを経費にできるならベストではあります。

なお、ほかに経費計上できそうなものにこんなものもあります↓

  • 関連書籍の購入費用
  • セミナーなどの参加費用
  • インターネット回線の利用料
  • 仮想通貨売買にかかった手数料
    など

これらも妥当なものだけ経費計上しましょう。

Q.オンラインカジノを仮想通貨で遊べば税金はかからない?

オンラインカジノを仮想通貨で遊んだ時の税金

A.仮想通貨で遊んでも税金はかかります

仮想通貨は別のものに換金した時点で利益確定となります。

その利益に対して一時所得の控除額50万円やそのほかの控除額に収まらない分は税金がかかります。

なお仮想通貨の購入時と確定時で値上がり益があればその分は雑所得扱いとなります。

仮想通貨を持っているだけならいくら利益が上乗せされても確定とはなりません。

また税務署しだいですが仮想通貨のままで遊ぶ分には利益確定とならない可能性もあります。

そこでオンラインカジノで仮想通貨を使って遊ぶ流れについて紹介しておきます。

仮想通貨を使ってオンラインカジノを遊ぶ流れ

  1. 仮想通貨を取引所などで入手する
  2. 仮想通貨対応のオンラインカジノへコインで入金する

オンラインカジノではマネーロンダリングなど不正な使い方を防ぐ目的もあり入金した方法でしか出金できません。

クレジットカード入金の場合だけはカードへ出金できたいため例外的に別の方法で出金するんですが、仮想通貨なら仮想通貨でしか出金できないわけですね。

そこで、まず日本の取引所などを利用して仮想通貨を買いましょう。

その後、対応するオンラインカジノへ入金しベットして遊びます。

勝ったなら、あなたの仮想通貨ウォレットや取引所の口座へ出金するだけ。

オンラインカジノを思う存分楽しめます。

オンラインカジノで対応している仮想通貨の種類

まだ数少ないのですが、ビットコインを中心にアルトコインも使えるオンラインカジノがあります。

  • ビットコイン(BTC)
  • イーサリアム(ETC)
  • ライトコイン(LTC)
  • ビットコインキャッシュ(BCH)
  • リップル(XRP)
  • トロン(TRX)
  • カルダノ/エイダコイン(ADA)
  • ドージコイン(DOGE)
  • テザー(USDT)
    など

ほとんどはビットコインのみです。

イーサリアムとライトコインが次に多いくらいですね。

それ以外の仮想通貨に対応するオンラインカジノは多くありません。

買うならどの仮想通貨がいい?

遊びたいオンラインカジノの対応状況しだいですが、値上がり益も期待するなら一番メジャーなビットコインがおすすめ。

使えるオンラインカジノが最も多いので、選択肢も広がります。

仮想通貨で遊ぶならここ!おすすめオンラインカジノ2選

  • Bitcasino(ビットカジノ)
  • ELDOAH CASINO(エルドアカジノ)

ほかにもいくつかありますが、日本語対応でわかりやすく、信頼性の高いオンラインカジノを2つピックアップしました。

Bitcasino(ビットカジノ)

ビットカジノのロゴ画像

日本語対応していて仮想通貨のまま遊べる貴重なオンラインカジノです。

管轄の税務署がオンラインカジノでの使用に対して他の通貨に交換しない=利益確定しないと判断してくれるなら、ビットカジノで遊べばいくら増えても税金不要です。

真面目にやるなら、ですけどね(汗)

ビットカジノに1BTC入金して2BTCに増やせたなら、1BTCを元のウォレットに出金しておけば1BTC分の稼ぎはばれないんだろうなとは思います。
※ただの個人の感想です

ELDOAH CASINO(エルドアカジノ)

エルドアカジノロゴ画像

入出金スピードが業界トップクラスに早い「エルドアカジノ」は個人的にイチ推しです。

大きな金額を動かすハイローラーほど入出金がスムーズに反映されないと「失敗したんじゃないか?」と不安にもなりますし、ストレスが溜まりますからね。

また

ここはボーナスこそありませんが、その分ポイント還元がありVIP特典も充実しています。

まとめ

オンラインカジノでゲットした勝利金の税金とその計算方法について解説しました。

基本的に一時所得で計上し、ほかの所得と合算した総合課税&累進課税となります。

総所得が増えるほど税金額があがっていくのでうっかりジャックポットで当たって使い切ってしまうとあとで苦しむことになるでしょう。

もし高額賞金をゲットした場合は1年くらい使わずに持っておくことを推奨します。

またお遊び程度でプレイするなら、オンラインカジノで遊んでも税金がかからないパターンもあります。

ただし、大金をベットする方は仮想通貨でのプレイをおすすめします。

最後に、オンラインカジノで一定金額以上稼いだら必ず確定申告してくださいね。

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