スポーツベットの違法性は？日本で賭けると逮捕されない？徹底解説

普通なら賭け対象にできないプロ野球を始め、大相撲やバスケ・バレーなど日本で開催されるスポーツの試合。

でも、いまは海外で運営されているブックメーカーを使うことで、日本国内でもお手軽にベットできます。

サッカーだけなら公営ギャンブルのスポーツくじtotoがありますね。

ですが、プロ野球に関しては少し前に検討された「プロ野球くじ」も結局見送りになってしまい見通しもたたない状態です。

そんなわけで日本のスポーツにベットするなら海外サービスが簡単便利です。

ただ気になるのは、賭博罪がある日本で海外のスポーツベットをやっても違法じゃないの？と、法律上どうなのか気になっている人もいると思います。

逮捕なんてされたらたまったもんじゃありませんからね。

そこでスポーツベットの違法性についてまとめました。

＼日本円で遊べるスポーツベットサイト／

日本でスポーツベットを利用しても違法性はない？

まず、言うまでもないことですが国内で合法的に行われているスポーツくじtotoなどで賭けを楽しんでも違法性はありません。

法的に賭博罪適用外になるよう定められている公営ギャンブルなので当然ですね。

日本の公営ギャンブルには以下のものがあります。

また、法的にはギャンブル扱いではないものの実質ギャンブルでしかないパチンコ・パチスロもあります。

気になるのはtotoのような国内OKのスポーツにベットできるギャンブルではなく、海外で提供されているスポーツベットサイトでインターネットを介して賭けた場合の違法性。

いったいどうなるのでしょうか。

現状の認識では次のように考えられます。

あくまでも違法ではなくグレーという解釈

スポーツベットは日本の法律上まったく違法性がないとは言い切れません。

スポーツベットはどう見ても賭博であり、公営以外の賭博は日本の法律で禁止されています。

ですが日本の刑法で定められている「賭博罪」というのは、運営者、俗にいう胴元を処罰するのが必要条件であり、参加者は胴元と一緒に現行犯でなければ逮捕されたり起訴されたりすることはまずないでしょう。

罰する法律がないから違法ではない、というか合法でも違法でもないグレーな状態なんですね。

よって警察も利用者を逮捕できないわけです。

なお、スポーツベットサイトの拠点が日本国内にあれば違法性ありと判断されます。

さらに、サイトへ入出金時に利用する決済サービスが日本にある場合も違法と判断されます。

2016年にはNetBANQ、2023年にはスモーペイという決済手段を使った客が逮捕されました。

もし選択肢があっても使わないでくださいね。

スポーツベットそのものの違法性について

海外を拠点にしているスポーツベット（ブックメーカー）の場合、言うまでもなく日本の法律の適用範囲外であるため、運営会社が摘発されることはありえません。

もちろんスポーツベットが法律で認められている国で運営されていることが大前提ですけどね。

少し前にとある大手自動車会社のトップがレバノンへ脱出した事件が巷を騒がせたことから想像をたくましくしている人もいるかもしれませんが、日本の法を犯した者が海外に逃亡してしまった場合、日本の捜査当局がその国の警察機構やさらには国際刑事警察機構を通じて逮捕や拘留、さらには日本への召還を要請することはあり得ます。

ですが一般論として、別にその国の法を犯したわけでもない人を他国に引き渡すようなことは通常あり得ません。

自国民を守ろうとするのはどの国でも同じです。

さらに言えば、スポーツベットを運営している企業は別に違法にやってるわけではなく、むしろ全くの逆です。

運営している国では政府機関等から認証を受けた上で、いわば政府公認としてやっている状態。

100％違法性がないため胴元が日本に引き渡されたり捜査機関に捕まるわけがありません。

つまり胴元が逮捕されることはあり得ないため、参加者が捕まるようなことも無いと判断できるでしょう。

実際にスポーツベットの参加者が捕まったり裁判で有罪判決を受けた例は過去にありません。

ですから、法の上で完全に白とまでは言えないにしても、現実的にまずいことが起こることはないと言えるでしょう。

幸い日本は共産主義国のような独裁国家ではないので、無理やり違法だと決めつけて逮捕するようなことはできないでしょう。

過去の起こった海外賭博サイト利用で逮捕された事例

2016年にスマートライブカジノ事件というものが起こりました。

ここはブックメーカーではありませんが、オンカジもネット上のギャンブルなので同じです。
（最近はどちらも1つのサイトで提供する会社が増えてきました）

このケースでは京都府警がイギリスのオンライン賭博サービス「スマートライブカジノ」で遊んでいた3名のユーザーを逮捕。

オンライン上なので現行犯ではありませんが、彼ら3名のユーザーはネット上にプレイ記録を投稿していたことから足がついています。

ちなみにスマートライブカジノはイギリスでライセンスを取得し合法的に運営されています。

そして日本国内に運営拠点があったわけではありません。

ではなぜ京都府警は逮捕したのでしょうか。

ハッキリとした理由が公開されているわけではないためあくまで推測となりますが、このような原因があったと考えられます。

これら要因から実質日本人をターゲットにした運営がされている＝日本で運営している、と判断したようです。

不都合なサービスがあると無理やり逮捕する例もありますし、こういったことはあるあるですね。

ただしこの事件では3名の客の中で1名が不服申し立てを起こしました。

その結果裁判で勝っているので、この逮捕は不当だと証明されています。

よって賭博罪の条件が満たされていないスポーツベットサイトの利用で逮捕される可能性は限りなく低いと言えるでしょう。

とはいっても最低限自分でも利用するスポーツベットサイトに違法性がないかチェックしておくことをおすすめします。

スポーツベットサイトが違法運営されていないか自分でもチェックしてみよう！

トラブルを防ぐためには、スポーツベット運営元がライセンスをしっかり取得しているか確認したり、口コミサイトなどで運営元の信頼性を調べてみるなどして怪しげなところには近づかないようにするしかありません。

基本的に多くの人が問題ないとして利用されている運営元でこのような問題が起きることはまず考えられませんからね。

世界一のブックメーカー「ウィリアムヒル」で違法性をチェックしてみよう！

違法性のチェックポイントとして次の3点を見ていきます。

ぜひご自身でも実際に確認してみてください。

では1つ1つ確認してみましょう。

ライセンスの有無

ウィリアムヒル公式ホームページにアクセスし、ページを一番下までスクロールさせてください。

すると、上画像のように取得したライセンスのマークをチェックしましょう。

ウィリアムヒルは最大手だけあり7個もありますね。

ジブラルタルやマルタ共和国など審査の厳しい差でよく知られるライセンスを多数取得しています。

他のオンラインギャンブルサイトは1～2つくらいなので、これだけでもかなり信頼性が高いと判断できます。

本当にライセンスを取得しているのか

ライセンスマークがあったからといってもまだ安心できません。

単にマークを勝手に載せているだけで実際は取得していないかもしれませんからね。

そこで表示されているマークをクリック・タップしてみましょう。

直接ライセンス情報ページに飛ばないところもあるので、ここでは一番右端にあるわかりやすかった「mga」で確認してみました。

アクセスしてみるとこのようなライセンス情報ページが表示されます↓

ライセンス番号や会社情報などしっかり記載されています。

この情報すら怪しい、と感じる人はオンライン上のギャンブルに手を出さないほうがいいでしょう。

もしくは失っても問題ない金額で遊んでみるくらいにしておくことをおすすめします。

運営会社の拠点がライセンス発行国にあるのか

ライセンスのチェックだけではまだ違法性オールクリアとはなりません。

日本人が日本で遊んでも問題ないかどうか？は運営会社の拠点が日本国内にないことが重要です。

そこでページ最下部に記載されている住所情報「6/1 Waterport Place, Gibraltar」をグーグルマップで調べてみましょう。

ジブラルタルライセンスを取得しているのでスペインの南端に位置する国「ジブラルタル」国内の「Waterport Place」という建物が会社拠点のようです。

実際に行って確認したわけではないので嘘情報じゃないとは言い切れませんが、世界中のユーザーが利用している老舗スポーツベットサイトなのでそんなことをするメリットはないはずです。

また隠れて日本人向けに日本国内に拠点を置いているなら違法ですが、そういった情報は一切確認できません。

このあたりはご自身でどこまで信じるか？の線引きにより判断してください。

あくまで現行の賭博罪では逮捕しようがない、という認識で！

なお、賭博においては胴元と一緒でないと参加者だけが逮捕されることはないというのは別に法律に明記されているわけではありません。

警察としてこれまでそのように運用してきている、というだけのことです。

明文化されているわけではなくあくまで運用なので、いままでと変わる可能性がないとは言えません。

ですが誰しも知っていることとして、日本の警察も決して暇ではありません。

取り締まるべき犯罪は他にいくらでもあるのです。

そもそも賭博がなぜ犯罪行為になるかというと、射幸心を煽ることで社会風紀を乱すから。

ところが日本には賭博は一切存在していないかというと決してそうではなく、合法的に行える賭博行為が複数存在しています。

最初に書いたtotoもその例ですし、競馬や競艇、競輪などの公営競技もあります。

パチンコやパチスロも、建前上は換金できないのですから賭博には該当しないはずですが、現実には勝てばお金を手にできるのは周知の事実でしょう。

このように他に射幸心を煽るものがいくらでも存在している中で、とくにほかのギャンブルと比較して桁違いに逸脱しているものでもないなら、胴元を逮捕せず参加者だけを捕まえることはしないと言えるでしょう。

現状のスポーツベット利用者に対して、これまでの運用を変えてまで取り締まり強化しなければ社会風紀を保てないとする理由を見つけるのも少々難しいですね。

今後の法改正には要注意！

現在、日本にスポーツベットやオンカジと言った海外のギャンブルサイトを規制する法律はありません。

しかし今後できないとは言い切れません。

もし新しい法律が施行されたらニュースになるはずなので関連情報は気にかけておきたいですね。

またIRカジノ法案が成立してから着々とリアルカジノの建設が進んでいる状態です。

リアルカジノとオンラインギャンブルは別物ですが、国や警察組織に「リアルカジノ運営に悪影響がでている」と判断されてしまえば規制に向けて舵がとられる可能性はあります。

スマートライブカジノ事件の強引な逮捕劇も、パチンコ業界とつながりが深い警察組織が邪魔な存在だと感じたからだ、とも言われていますからね。

とはいえまだリアルカジノオープンは先の話。

当分の間は心配する必要はないと言えるでしょう。

日本でスポーツベットが違法になる条件

国内でスポーツベットサイトが運営されている

これまでに何度が触れてきましたが、スポーツベット運営にかかわる拠点が日本国内にあると違法となってしまいます。

本社が海外でも、サポートセンターや事務処理をする拠点が日本国内にあるだけで違法です。

日本人向けに日本支社を置いているスポーツベットサイトはみかけませんが、もしあったら手を出さないでください。

とはいえアンダーグラウンドな世界にないとは言い切れませんし、巧妙にカモフラージュしている可能性も。

たとえば、スポーツベットサイトがいかにも海外で運営されているかのように見せかけて実は国内で運営されていた、というようなケースですね。

または、拠点だけでなく国内の別の人物が関与するなどでお金のやり取りがあり、事実上その者が胴元だとこじつけられるような場合も違法となってしまうでしょう。

とにかく日本国内に運営にかかわる一切の拠点や人、物がないことが大前提です。

胴元が逮捕されると参加者も同罪になる可能性大

胴元が国内にいると判断できるわけなので、警察の捜査によって胴元が逮捕され、インターネットを通じて賭けを行っていた者もネットの送受信記録を辿るなどして芋づる式に逮捕される可能性はあります。

スポーツベットにおいては実際の逮捕例はまだありません。

ですが、似たようなギャンブルであるオンカジでは、海外で行われていると見せかけて実は国内で運営されていたために胴元と併せて参加者まで逮捕に至ったケースが発生しています。

国内の決済サービスを利用する

スポーツベットサイト自体は違法ではありませんが、日本国内の決済サービスを使っていると違法です。

利用した日本人客も逮捕されてしまいます。

ライセンスを取得していない

日本でどうこう以前に、スポーツベットサイトとして100％違法な状態です。

たとえスポーツベット合法国で運営していたとしてもライセンスがなければ違法です。

真っ先に確認したい部分ですね。

チェック方法はページ上で紹介しているので参考にしてください。

⇒ライセンスチェック方法

不正行為をしている

イカサマをやっている、結果を操作している、正当に稼いだお金を出金拒否している、など不正行為があって健全に運営できていないスポーツベットサイトは違法です。

反社とつながりがある

反社と関わりがある時点で違法です。

このケースは問題外ですね。

とはいえ、実際に運営元やつながりのある組織をたどっていったらマフィアだった、なんてことがないとは限りませんが・・・。

その点について調べる術はユーザー側にないため、提示された情報を信じるしかありません。

違法賭博店

違法賭博店で賭ければ違法です。

日本全国各地に違法賭博店は存在しています。

スポーツベットというより、カジノがメインですね。

そういった違法賭博店は繁華街の商業ビルの一室や普通の居住用マンションの一室などでひっそりと運営されています。

監視カメラが設置されているなど入り口が厳重なのである程度わかってしまいそうですが、基本的に紹介でなければ入ることもできないお店です。

繁華街にいるキャッチや夜のお店のスタッフなどに勧められても行かないようにしましょう。

仲間内でスポーツに賭けるのは違法？

賭博罪的にはNGですがグレーです。

過去に検察庁トップが賭け麻雀しても逮捕されなかったように、仲間内に留まるなら見逃されるケースがほとんど。

「公（こう/おおやけ）＝社会一般といった意味」に影響するかどうか？も判断基準に含まれています。

たとえば、お店で多数の客相手に賭博サービスを提供するのは公に向けてサービス提供しているため違法となるわけです。

まぁ検察庁トップの賭博行為は公に影響ありまくりですけどね(汗)

スポーツベットの違法性についてよくある質問

日本で利用しても大丈夫？

健全の運営しているサイトであれば違法性はありません。日本からアクセスして賭けても大丈夫です。

詐欺サイトはない？

サイトによります。ウィリアムヒルなどの大手サイトを選んでいればまず詐欺に騙されることはないでしょう。

まとめ

日本でも利用できる海外運用のスポーツベットの違法性について調べたことをまとめました。

スポーツベット合法国で運営している企業のサービスなら、現状違法ではない、と言えます。

ただ、胴元が国内にいる場合は利用者まで逮捕されてしまうこともあるため、運営側がどこでやっているのか、海外運営だとしてもきちんと運営ライセンスを取得しているのか、など確認することは大事です。

ただそれも面倒だと思いますし、日本のプロ野球やサッカー、相撲などにベットしたいなら世界トップのイギリスの老舗ブックメーカー「ウィリアムヒル」がおすすめです。

70年以上の歴史があり、イギリス政府公認のスポーツベットなので安心です。

日本円でベットしたなら日本人向けに運営されている「遊雅堂（ゆうがどう）」がおすすめです。